電気のムダを“見える化”し、運用改善から機器更新・アプリ化まで。窓口ひとつで。
工事・停電不要の見える化から。国の補助金を活用でき、まず1拠点から始められます。※補助金の対象・条件はヒアリング後にご案内します。
売上を増やさずに、利益が出る ― それが省エネです。
使った分だけ毎月効く（即効性が高い）。
売上を増やさずに利益が出る＝最も確実な利益改善。
脱炭素・CO₂可視化が取引・採用・融資に効く。
エネルギー価格の変動・規制対応への備え。
「見えないが大きい効果」――現場が数字で動く。
エニマスのIT省エネ診断とは、分電盤にクランプ（CT）センサーを挟むだけ・工事/停電不要で、電力量・電気料金・CO₂排出量を1分ごとに見える化するサービスです。国の省エネ診断補助制度を活用でき、自己負担は約1割で始められます。
分電盤のケーブルにクランプセンサーを挟むだけで取付完了。大掛かりな工事も停電も不要。
1台で最大8系統を同時計測。4G回線で使用状況をリアルタイムにクラウドへ送信・蓄積。
専用WEBアプリで電力量・電気料金・CO₂排出量を1分ごとにリアルタイム表示。
設備・工程ごとに「どこで・いつ・どれだけ」使っているかを見える化し、直すべき箇所を特定。
※国の補助金を活用でき、負担を抑えて始められます（対象・条件はヒアリング後にご案内）。
エニマスの仕組みとは、分電盤のクランプセンサーで各設備の電力を計測し、4G回線でクラウドへ送信し、ブラウザの専用WEBアプリで見える化する3ステップの構成です。
業種ごとに“電気を食う設備”は違います。まず御社の現場を分解して見える化するところから。
「漠然と高い」を「この設備が・この時間に・これだけ」に変える。御社の業種に合わせて分解します。
計測（見える化）はゴールではなくスタート。ここからが価値です。
複数の視点（フレームワーク）でデータを見て、改善余地を探ります：
設備を取り除く。換気のみで代替する。
休憩時間はまめに動力を切る。変圧器を開放する。
設定温度・時間帯の適正化。
配管を修理する（エア漏れ・蒸気漏れ）。
廃熱を回収して使う。
インバータ機器への交換。燃料の転換。
※ある現場での実測例。効果は設備・環境により異なります。
IT省エネ診断は、あくまで“入口”です。その後のコンサルティング（別途費用）を実施することで、これまでに電気代 8〜15% の削減実績があります。
※削減効果はお客様の環境により異なります。コンサルティングは省エネ診断とは別途費用です。
「計測ツールを売って終わり」「診断を紹介して終わり」。
見える化したムダを、運用改善 → 機器更新 → アプリ化まで一社で受け切る。入れて終わりではなく、“下がり続ける”。窓口はひとつ。データも引き継がれていきます。
クランプ計／4Gクラウドで電気のムダを計測・可視化。
データから改善余地を抽出し、設定変更・運用見直しで“今ある設備のまま”下げる。
それでも残る課題は機器更新で（購入／リース／レンタルから選択可）。
電力・業務データを活かしたダッシュボード／業務支援アプリ（経営インフラ化）。
1拠点から、小さく始めて、効果を見てから広げられます。
電気代・省エネの困りごとをヒアリング。
1拠点から。クランプ計を設置（工事・停電不要）、一定期間データを計測。
ムダの所在と改善余地を見える化してご報告。
まず“設備を変えずに下げる”施策を実行。
残る課題を機器導入・アプリで（購入／リース／レンタル選択可）。
導入後も継続支援。次の改善・補助金活用までフォロー。
※計測期間は拠点の状況に応じて設定します。
IT省エネ診断の料金とは、国の省エネ診断補助制度（執行：SII＝環境共創イニシアチブ／省エネルギー診断拡充事業）の活用により、自己負担 22,000円〜110,000円程度（最大220,000円・税込）で受けられる費用です。診断費用の約9割を国が補助し、自己負担は約1割。エニマスは本制度の登録診断機関です。
いきなり大きな投資は不要です。まずは入口のIT省エネ診断から。運用改善・機器更新・アプリ化は、診断結果を踏まえた個別お見積もりです（一律の定価ではありません）。
国の省エネ診断補助制度（執行：SII＝一般社団法人 環境共創イニシアチブ／省エネルギー診断拡充事業）を活用。診断費用の約9割は国が補助し、自己負担は約1割です。エニマスは、本制度の登録診断機関です。
※補助制度の適用には中小企業者等の要件・審査があり、年度予算・受付状況により変動します。詳細はお問い合わせください。
本診断は国の省エネ診断補助制度（執行：SII／環境共創イニシアチブ）の対象です。制度詳細は各公式サイトをご確認ください。
入口のIT省エネ診断から。補助制度を活用し、負担を抑えてスタート。
診断レポートでムダの所在と改善余地を確認。
運用改善・機器更新・アプリ化を、診断結果を踏まえ個別にお見積もり。
店舗チェーン・工場・式場・オフィス群など、拠点が多いほど削減インパクトが積み上がる。
1拠点で効果を確認 → 横展開。リスクを抑えてスケールできる。拠点ごとにバラバラの電気データを、ひとつのダッシュボードで一元把握（④アプリ）。
電気のムダを見える化し、効く所から確実に削減。
補助金を活用しながら社会的要請に前向き対応。CO₂排出量もリアルタイム可視化。
着手ハードルを下げ、診断から無理なくスタート。
見える化〜運用改善〜機器〜アプリまで窓口ひとつ。
※掲載の実績は計測サービス提供元「エニマス社」の累計実績（2026年6月時点）です。
工事も停電も不要。補助金を活用して、1拠点から始められます。診断結果を見てから、次に進むかご判断いただけます。まずは話を聞くだけでもOKです。